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2009/08/28

Xenobiotics

9月の下旬にヴィソツキー博士とタシレフ博士が来日することがほぼ確実な見通しとなった。
この会合では彼らのもつBNPT(生物触媒浄化処理技術)の導入について議論が行なわれる予定だが、交渉をスムーズに進めるために私は彼らに資料を事前に送ってもらうように依頼していた。
しかし彼らはこの要望に応えようとはしなかった。おそらく特許の関係もあるため、情報の流出をおそれてのことかもしれない。

そこで私はこれまでの調査結果を踏まえて、新たに彼らの研究について調べてみた。
今回の会合のキーパーソンはヴィソツキーではなくタシレフである。
このタシレフ博士の研究についてはこれまでヴィソツキー博士の共同研究者としての情報しかなかったが、調査を進めていくと次第に興味深い事実が明らかになってきた。

オレクサンドル・タシレフ博士はキエフ微生物学研究所の極限環境微生物学部の主任であり、またウクライナ南極科学センターの副所長でもある。彼は微生物による浄化処理研究を専門としており、その技術に関していくつかの特許を取得しているらしい。

ちなみにBNPTに関してはヴィソツキー博士のMCTが使用されているが、それと同時にタシレフ博士のRMM(微生物代謝調節技術)も大きな役割を果たしているという。図式的にいうと BNPT=MCT+RMM という構成になる。
RMMとはその名のとおり、微生物の代謝作用を人工的に調節して様々なゼノバイオティクス(生体異物)を処理する技術と考えられる。

このRMMとMCTを総合的に応用したBNPTは、大きく分けて以下の三つのゼノバイオティクスを処理することが可能であるという。
(1)動植物を原料とする食品廃棄物
(2)重金属や有機化合物を含む工業廃水
(3)原子炉の冷却水などを含む放射性廃棄物

ちなみに(1)に関しては、ウクライナの南極基地「アカデミク・ヴェルナドスキー」で食品廃棄物のゼロ・エミッションを達成しており、(2)についてはクロムや水銀などの回収処理を実現しているという。(3)についてはこれまでMCTに関して報告された実験成果によって十分理解されるだろう。

来日時に彼らはこれらの研究内容を撮影したCD-Rを持参して上映する予定だという。
BNPTの全貌がそこに明らかになるとき、われわれはすでにケルヴランの時代は終わったことを認めなければならないのかもしれない。

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2009/08/21

核による非核化

かねてより交渉を進めていたキエフ・グループの来日がようやく実現する見通しとなった。
これは彼らの研究に関心を抱くクライアントの要請を受けて進めていたものだが、ヴィソツキー博士との交渉は難航をきわめていた。彼らが提示する様々な条件とクライアントの要望をすりあわせ、さらに渡航手続きのための具体的な交渉まで行なう必要があったからである。そして9月下旬の連休に合わせて来日する彼らと直接会合を行なう段階にまで話を進めることができた。

今回来日を予定しているのはヴィソツキー博士とキエフ微生物学研究所のタシレフ博士である。
タシレフ博士についてはこれまであまり明確な情報は少なかったが、MCTを応用した技術に関してはタシレフ博士が特許を取得しているという話である。
ちなみにタシレフ博士の勤めるキエフ微生物学研究所のサイトにはいくつか興味深いレポートが掲載されている。関心のある方は閲覧してもらいたい。
http://extremimv.kiev.ua/

このタシレフ博士が開発した浄化処理技術は、すでにウクライナの南極基地の食品廃棄物の処理やチェルノブイリ原発の補修計画「サルコファーガス・プロジェクト」にも応用されているとのことである。おそらく来日されたときには彼らが撮影した実験に関する動画が上映され、その後に技術的応用に関する討議が行なわれることになるだろう。

直接会合においてどのような交渉の進展が見られるかは定かではないが、おそらく世界的に見ても非常に特殊な興味深い実験報告が期待される。特にこれまでは物理学者のヴィソツキー博士の見解がメインだったが、微生物学者のタシレフ博士が生体系におけるフリタージュ反応にどのような見解をもっているのかが注目されるところである。

この時期になると終戦記念日を契機として特に核廃絶の機運が高まりを見せ、これに対して現実的に核は廃絶できないという論議が繰り返されるようになっている。

私は政治的な問題にも歴史的な観点にもあまり詳しくないが、一つの大きな科学的関心をもって彼らの研究を追究している。それは肉眼では見えないような微生物を超小型のシンクロトロンとして使用し、有害な放射能を減衰させるという技術である。そしてこの技術を日本に導入し、確立することができれば原子力発電所の放射性廃棄物の処理に応用することも可能になるだろう。
そこにめざすものは、いわば「核による非核化」の実現に他ならない。

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2009/08/14

CASとMRET

最近注目を集めている食品保存技術に「CAS冷凍技術」というものがある。
このCASとはCell Alive Systemの略称であり、細胞を生きた状態で凍結保存するという意味らしい。

先日もテレビ番組で放映されていて、以前にも見たことがあったことを思い出した。
そして、なぜ生きたまま細胞組織を保存できるのかというと、低周波による磁場を発生させて分子を振動させるという。
「低周波?」
折しも新作『MRETウォーター』を完成させた私には、キーワードとして低周波が出てきたことによってCASに対する関心が高まった。もしかするとMRETと何らかの共通点をもっている可能性があるかもしれない。

そして少しばかりCASについて調べてみたのだが、いま一つはっきりしない。
開発者である(株)アピーの大和田哲男氏も、CASによってなぜこのような効果が生じるのか、明確にはまだわからないというような発言をしている。また自然界の磁場を再現するというその処理方法についても、はたしてそれによって分子が振動するのか、あるいは別の特許技術をカムフラージュしているのではないかという憶測が流れている。

だが番組の中では、7年前にCASで保存されたお米を炊いてもほとんど鮮度も変化しておらず、1年前の魚を刺身にできるということも紹介されていた。そして世界各国の特許を取得している状況だという。

もしCAS冷凍に使用されている低周波がMRETに近いものであるなら、細胞組織に含まれている水分がクラスレート構造に変化している可能性もある。しかし今のところ、CASにクラスレートが関連しているかどうかは不明である。

すでにCASは一部のメーカーの冷蔵庫などに利用される予定であるという。すると私たちの知らないうちにCAS冷凍の恩恵を受ける日も近いのかもしれない。

いずれCAS冷蔵庫が発売されれば、CASによる冷凍保存とMRET処理した食品の保存状態を比較することも可能になるだろう。そして私たちは、ありとあらゆる食品や飲料水に当然のごとく電磁波をかけることが普通になる時代が訪れるのかもしれない。

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2009/08/07

新たなる水の流れ

8月1日、ようやく『MRETウォーター』の完成品が届いた。
これまで予約されていた方はお送りしている振込用紙で随時お申し込み頂きたい。郵便局から通知が届きしだい発送する予定である。
ちなみに今回は初回分として100部制作している。当面在庫は十分にあるが、何冊か必要な方は早めにお知らせ願いたい。

これまでのフリタージュ・ブックスの制作を通じて思うのは、お申し込み頂いた方とそうでない方との相違である。
たとえばケルヴランの『生物学的元素転換』についてもそうだが、元素転換説を全く信じない方はまず申し込むことはない。それはそれで結構なのだが、不思議なことに元素転換説を完全に信じきっている方も私の本を読もうとはしないのである。

おそらくそのような方は、「そんなことは読むまでもなく、私は十分理解している」と考えているのかもしれない。そしていまさら人に学ぶことはないと思っているのだろう。もちろんそれは個人の自由ではある。私は縁のある方だけに手にしてもらい、そこから何かを汲みとって頂ければそれで良いのではないかと思っている。そして今回の著作もそのような形で受け入れられることになるのだろう。

水はしかるべく流れる方向に流れてゆき、しみこんでいく所に浸透していく。それを受け入れる土壌だけがうるおい、生命を育む場所となりうる。乾きすぎた大地にいくら水をまいても生命の豊穣を取り戻すことはできない。
この新しい水の流れが、少しでも多くの土地に潤いをもたらすことを願うばかりである。

それから『MRETウォーター』を購入された方にお願いしたいことがある。
この著作はMRETウォーターに関する正しい理解を促すためのものであり、MRETアクティベーターやアイ・ウォーター・システムの適正な普及販売活動に役立てて頂きたいと考えている。
ただし本書の内容を無断でコピーして不特定多数に配布したり、またウェブサイト上にその記述を許可なく引用するといったようなことは差し控えて頂きたい。

前にも書いたがこの著作はスミルノフ・ヴィソツキー両博士の許可を得て制作しており、また第1部はこれまでの調査を踏まえて私自身が書き下ろしている。
商品の普及販売のための補助的な資料として活用されるのはいっこうに構わないが、明らかに著作権を侵害するような行為は両博士の許可を得た私としても容認できない。

またウェブサイト上にも参考資料として上げることは構わないが、とくにこのような健康機器の効果に関する情報は一人歩きをして、薬事法に触れるようなケースに発展する可能性もある。
その点に関しては本書の中でも十分注意を喚起しているつもりだが、こうした商品を販売する方はそのような責任についても十分配慮して頂きたいと願っている。

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